生徒がつくる教育旅行で日本を変革　「地域みらい旅」全国展開へ　東大阪市を皮切りに

2024.03.25 00:00

包括連携協定を結んだ東武トップの百木田社長（右）と地域・教育魅力化プラットフォームの岩本代表理事

　中学・高校の教育旅行のあり方を変えていこうと、地域・教育魅力化プラットフォームと東武トップツアーズが提携し、新たな探求型教育旅行の共同開発に乗り出した。鍵は生徒が自らつくり出す旅行。訪問先だけでなく、自分が住む地域の資源も見つめ直してツアーを立案する。東大阪市を皮切りに全国に広げ、訪日・海外教育旅行も視野に入れている。

　「地域みらい旅」と称し、まずは3月26日から2泊3日の行程で全国各地の高校生が東大阪市に集合し、フィールドワークやアイデアソンなどを実施。観光の魅力を外の目で見て考えたツアープラン案を企画した後、夏休みに自分たちの地域のツアーを企画・実施する。25年は大阪・関西万博を捉え、来日する在外教育施設の中高生が参加できる旅を全国で実施する計画だ。

　地域・教育魅力化プラットフォームの「地域みらい留学」が発想のベース。都道府県の枠を越えて地方の高校に入学し、地域で学びを得るもので、全国で100を超える自治体が受け入れている。地域みらい旅ではこれらを中心に、東武トップが持つ全国の営業基盤を生かして自治体や学校に働きかける。

　地域・教育魅力化プラットフォームの岩本悠代表理事は「大人がつくり見ることが主体だった教育旅行をアップデートしていく」と意欲を示す。関係人口の創出や次世代の担い手の育成にもつながり、地域振興を事業の根幹とする東武トップと方向性が一致した。

　新学習指導要領に基づき、探求型プログラムが求められている。旅行各社は提案にしのぎを削るが、東武トップの百木田康二代表取締役社長は「なかなか差別化が図られていない」と捉えており、提携は「競争力に十分成り得る」と見ている。