法人旅行で鉄道利用意向が増加、環境への影響を意識
2021.07.19 00:00
![](https://www.tjnet.co.jp/wp-content/uploads/2021/07/subway-1209419_640-1.jpg)
トレインライン・パートナー・ソリューションズの調査によると、ビジネス目的の旅行者の約60%が鉄道の利用を検討する傾向がある。コロナ禍前は20%だった。出張者が電車を好んでいるかは明らかではないが、環境への配慮が高まっているようだ。
移動の所要時間が同じ場合、英国の出張者の90%が電車を好む。理由の27%は環境への影響だが、41%は安全のために航空機の利用を控えている。また、回答者の4分の1は、鉄道に比べて二酸化炭素排出量が大きい場合、車を使用する可能性は低いと述べている。59%は電車での移動時間が同じなら欧州内で車での移動や短距離フライトを避けるとしている。加えて、81%は列車を選択できるならば、短距離フライトの禁止を支持すると回答した。
昨年のエールフランスとKLM オランダ航空に対する政府の救済条件には、鉄道旅行を奨励することによるCO2排出量の削減が含まれていた。今年4月には、フランス政府は2時間半以内に鉄道で移動できる短距離国内線を禁止した。トレインライン・パートナー・ソリューションズは、「明らかな長期的傾向の1つは、出張者が車の移動や短距離フライトを減らすことを計画していることだ」と述べている。
この記事は米フォーカスライト運営のニュースサイト「フォーカスワイヤー」を基にフォーカスライトの牛場春夫日本代表が執筆したものです。参考記事(英文)はこちら。
「Business travelers taking to rail to reduce carbon footprint」
【あわせて読みたい】フランスも短距離航空廃止へ
カテゴリ#観光マーケティング#新着記事
-
?>
-
人生に不可欠な“遊び”の場を訴求 カリフォルニア観光局、ブランド刷新で
?>
-
年間平均キャンプ回数が過去最高 日常生活に定着 ソロキャンプも増加
?>
-
ドイツ観光局、開局50周年で需要喚起強化 日本市場は緩やかな回復
?>
-
日本の宿泊施設に新評価基準 ミシュランキーが登場、108軒選出
?>
-
旅行心理、家計に余裕なく節約志向 JTB総研調査 20代は海外旅行に前向き
?>
-
ノルウェージャンクルーズ、ブランドの認知度拡大へ 旅行会社に訴求 日本市場重視で
?>
-
オーストリア観光局、日本事務所開局50周年 24年は記念イヤー尽くし
?>
-
日本人の一人旅、世界で最多 ユーロモニター調査、個人重視傾向が顕著
キーワード#SDGs#新着記事
キーワード#オランダ#新着記事
キーワード#フランス#新着記事
キーワード#牛場春夫#新着記事
アクセスランキング
Ranking
-
釜石市、持続可能な観光でまた称号 日本初のゴールド賞 鍵は地域のマネジメント
-
米国、グローバルエントリープログラムを本格運用へ 東京・大阪の面接会に参加多数
-
ファーイースト・ホスピタリティ、日本で3軒目のホテル運営開始 3倍の2000室に拡大へ
-
6月の客室利用率は前年割れ 閑散期と単価重視が影響
-
日本籍船のディズニークルーズ誕生へ オリエンタルランド参入で市場に活気
-
競争入札と談合 成長領域の落とし穴
-
日本でも金融×旅行の流れ 三井住友カード、外資系OTAと提携
-
ベルトラ、韓国大手OTAと提携 インターパークに訪日商品供給
-
『奏で手のヌフレツン』 壮大な神話のような読了後の満足感
-
ニューカレドニア観光局が休局 情勢不安で打撃 日本の回復も遅く