SDGsの消費者理解と意識低く　日旅調査　実践へ旅行業の役割に期待感

2022.07.04 00:00

　日本旅行がこれからの旅行のあり方を検証するために実施した旅とSDGs（持続可能な開発目標）に関する消費者アンケートで、SDGsの言葉の意味まで理解している人は34％にとどまった。旅行プランを決める際にSDGsに貢献している商品を選ぶかについては、選ぶが8％、今後は意識して選びたいが57％と合計65％に達した。一方で、意識したいが選ぶまではしないという人も30％と少なくない。

　個人旅行商品ブランド「赤い風船」発売50周年の記念サイト内で任意の調査を3～4月に実施し、7468件の回答を得た。SDGsの達成に向けた取り組みとして旅行プランで実施したいことでは、地産地消、公共交通機関の利用、伝統文化体験がトップ3。旅行者として気を付けていること（気を付けたいこと）では、食べ残しをしない、シーツなどの交換不要（連泊時）、節水、マイアメニティーの持参が上位となった。

　その一方で、宿泊施設に置いてある使い捨て歯ブラシなど備品は今後も必要が19％、なくてもいいがあったほうがよいが59％と、合わせて約8割がアメニティーに必要性を感じているという結果に。持参が必要な場合はきちんと明記してほしい、不要なら割引があるとうれしいといった意見もあった。4月に脱プラスチックを目指す新法が施行され、宿泊施設がアメニティーの見直しを迫られるなか、意識の乖離や課題が示された格好だ。

　旅行業・観光業に求めることでは、宿泊・観光施設が実践しているSDGsの取り組みの明示が最も多く、取り組みによるポイント還元、SDGs達成に貢献できる仕組み・プランと続いた。明示されていれば検討するとの声もあり、旅とSDGsをつなぐ旅行会社の仕組みづくりに期待が示された。