訪日喚起にオンラインツアー有効、実施率向上と事業者連携が鍵
2021.06.07 00:00
![](https://www.tjnet.co.jp/wp-content/uploads/2021/06/0614_P05-01.jpg)
公益財団法人日本交通公社(JTBF)と日本政策投資銀行(DBJ)が実施した訪日外国人旅行者の意向調査で、新型コロナウイルス収束後に旅行したい国・地域として、日本は引き続きトップと人気が高いことがわかった。コロナ禍の影響が長期化するなか、観光地としての競争力強化に加え、外国人が現地で行える訪日意向の喚起につながる活動の必要性を指摘している。
調査は20年12月、中国、台湾、米国、豪州、英国など12カ国・地域に住む海外旅行経験のある20~59歳の男女6139人に実施した。同年6月に続き2度目。次に海外旅行したい国・地域を尋ねたところ、57%が日本を選び、2位の韓国(32%)を大きく上回った。アジアでは67%を占め、欧米豪では前回を12ポイント上回る36%だった。
日本の競争力を地域別に見ると、食事のおいしさ、清潔さ、治安の良さはどの地域からも高く評価されている。一方、ナイトライフは全体的に評価が低い。さらに東南アジアでは長期滞在、欧米ではリラックス、豪州では体験したいアクティビティーや長期滞在に対する評価が低かった。
コロナ禍で外国人が現地で実施した日本に関する活動は、日本食体験(57%)や日本のテレビ番組・映画(44%)が上位となった。一方、日本国内を紹介するオンラインツアー参加はわずか9%。ただし、訪日意向を喚起する効果の大きさで測ると、オンラインツアーは85%でトップとなった。
JTBFは実施率の高い活動にいっそう取り組むと同時にオンラインツアーの実施率を上げる必要性を指摘。たとえば、自治体や観光地域づくり法人(DMO)と現地飲食店が連携し、郷土料理を体験できる内容とするなど、多様な関係者間の連携を挙げた。
【あわせて読みたい】コロナ終息後の旅行先、日本1位 オンラインツアー好調の琴平バス、訪日も強化 ワオ・ユー、オンラインツアーで誘客種まき
カテゴリ#インバウンド#新着記事
-
?>
-
ベルトラ、韓国大手OTAと提携 インターパークに訪日商品供給
?>
-
観光庁、デジタルノマド実証に5事業を選定 受け入れ体制の整備推進
?>
-
再訪したい国1位も地方誘客に課題 ジャパンブランド調査 認知度低く情報不足
?>
-
訪日客の困り事、1位はごみ箱不足 観光庁調査 コミュニケーションも依然課題
?>
-
JATA、意識調査でインバウンド受け入れの課題洗い出し DMOや観光事業者に協力呼びかけ
?>
-
訪日客のコト消費、底上げが課題 コロナ前より拡大も支出割合少なく
?>
-
23年外客数、フランスが1億人到達 スペイン・米国が上位固める 日本は14位
?>
-
今治・しまなみに地域通訳案内士 市が育成 サイクリングの知識習得促す
キーワード#日本交通公社#新着記事
アクセスランキング
Ranking
-
釜石市、持続可能な観光でまた称号 日本初のゴールド賞 鍵は地域のマネジメント
-
米国、グローバルエントリープログラムを本格運用へ 東京・大阪の面接会に参加多数
-
ファーイースト・ホスピタリティ、日本で3軒目のホテル運営開始 3倍の2000室に拡大へ
-
6月の客室利用率は前年割れ 閑散期と単価重視が影響
-
日本籍船のディズニークルーズ誕生へ オリエンタルランド参入で市場に活気
-
競争入札と談合 成長領域の落とし穴
-
日本でも金融×旅行の流れ 三井住友カード、外資系OTAと提携
-
ベルトラ、韓国大手OTAと提携 インターパークに訪日商品供給
-
『奏で手のヌフレツン』 壮大な神話のような読了後の満足感
-
ニューカレドニア観光局が休局 情勢不安で打撃 日本の回復も遅く