旅行の広告出稿が増加 半数が宿泊関連
2022.07.04 00:00
旅行需要が回復するにつれて広告費も増加し、米国の旅行広告主は1月から4月にかけて6億2300万ドル近くを投資した。メディアレーダーが航空会社、宿泊プロバイダー、レンタカー会社、観光組織を対象に出稿状況を分析したところ、広告費が21年の4億3500万ドルから43%増加し、計6億2300万ドルとなったことがわかった。
そのうち半分が宿泊施設の広告主で、エアビーアンドビー、エクスペディア系列のバーボ、ヒルトン、マリオットなど6社がそれぞれ1000万ドル以上を費やしている。航空会社の広告費は141%増。2月は1月に比べ340%も増加した。上位はデルタ航空(約750%増)、サウスウエスト航空(215%増)など。一方、観光組織は月額支出の18%から35%の範囲で、4月までの広告費は前年同期に比べ46%増。
レンタカーは21年の1~4月に比べ50%増加している。テレビが93%増、デジタルディスプレイが250%増。一方、オンラインビデオ、フェイスブック、印刷物は減少した。
この記事は米フォーカスライト運営のニュースサイト「フォーカスワイヤー」を基にフォーカスライトの牛場春夫日本代表が執筆したものです。参考記事(英文)はこちら。
「TRAVEL ADVERTISERS RAMP UP SPEND AS DEMAND RECOVERS」
カテゴリ#観光・旅行業経営#新着記事
キーワード#OTA#新着記事
キーワード#ホテル・旅館#新着記事
キーワード#レンタカー#新着記事
キーワード#広告#新着記事
キーワード#牛場春夫#新着記事
週刊トラベルジャーナル最新号
アクセスランキング
Ranking
-
旅行取扱額で19年超え企業、11社に拡大 10月実績 海外旅行は7割まで回復
-
キーワードで占う2025年 大阪・関西万博からグリーンウオッシュまで
-
「海外旅行は国の大きな課題」 JATA髙橋会長、回復へ政策要望
-
肩書インフレという時代
-
観光産業底上げに国際機関が重要 PATA日本支部、活動を再び積極化
-
『日経トレンディ2025年1月号 大予測2030-2050』 勝負を決めるのは人間
-
旅行業の倒産、24年は低水準 零細企業中心に22件 すべて消滅型
-
海外旅行市場、若年女性がけん引 25年の実施意向トップ 国内旅行でも顕著
-
ビッグホリデー、「旅行商社」を標榜 販売店との共栄へ新事業 まず介護タクシー旅行
-
OTOAが5年ぶり新年会 海外旅行回復や支払い改善促進に期待