2021年2月22日号＞在宅エージェントの可能性　コロナで浮上する新たな働き方

2021.02.21 00:00

　米トラベルウイークリーには頻繁にホームベースド・エージェントという単語が登場します。

　それほど米国では在宅エージェントが一般的な存在であることがうかがえます。

　米国には数万人の在宅エージェントが存在し、日常的な交流ネットワークを生かして顧客のパーソナルな旅行コンサルタントとして人気を得ているとの分析もあります。

　特集はコロナ禍で浮上する在宅エージェントの可能性を考えました。

　旅行業の廃業などが相次ぐなかで、これまでの知識や経験を生かした新たな働き方について探ります。

【特集】
　*在宅エージェントの可能性
　　コロナで浮上する新たな働き方

　コロナ禍による旅行業者の廃業や人員削減が相次いでいる。離職者は増え旅行業の人材が一気に失われかねない状況だ。産業界として「人財」を生かすためにも、アフターコロナに向けた旅行業の将来的な形態の模索としても、いま在宅エージェントに注目したい。

　　▽在宅エージェント注目の理由
　　▽米国の在宅エージェントの実態
　　　牛場春夫（フォーカスライト日本代表／航空経営研究所副所長）
　　▽在宅エージェントの可能性
　　　橋本亮一（ブルーム・アンド・グロウ代表取締役）
　　　神田達哉（サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長）
　　　三浦雅生（弁護士）

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コラム
　*視座　高橋敦司（ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー）
　*SCRAP　ニュースにみる海外の旅行ビジネストレンド
　*宿泊ビジネスの灯　井門隆夫（高崎経済大学地域政策学部教授）
　*ビジネスパーソンの日々雑感　平塚雄輝（otomo代表取締役CEO／インバウンドガイド協会事務局長）

統計・資料
　*国・地域別訪日外国人客数
　*渡航先別日本人訪問客数
　*旅行業主要47社 11月の取扱状況