2020年1月25日号>旅行大手の構造改革 コロナ禍で経費・事業に大なた

2021.01.24 00:00

 かつてKNTの基幹商品であったホリデイやメイトの販売終了に寂しさを感じる業界関係者は少なくなさそうです。

 1972年の販売開始から半世紀を目前にしての経営判断。

 長い間、パッケージツアー販売は旅行各社にとっての経営課題であったに違いありません。

 高崎経済大学の井門隆夫教授は「勇断」と評しました。

 今後、同様の経営判断を行う旅行会社も出てきそうです。

 特集はコロナ禍で加速を余儀なくされる旅行大手の構造改革に迫りました。ひとつの時代が幕を閉じ、見えてくる景色はどのようなものでしょう。

【特集】
 *旅行大手の構造改革
  コロナ禍で経費・事業に大なた

 コロナ禍が長引き旅行需要回復が停滞するなか、大手旅行各社が構造改革に大なたを振るい始めた。すでに各社とも経費構造・事業構造の見直しに着手し改革を徐々に進めてきたところだ。しかし未曽有のコロナ危機に直面し、改革を一気にスピードアップする必要に迫られている。

  ▽大手が踏み出す事業構造改革
  ▽構造改革への視点
   神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
   井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)

注目のニュース
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誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『韓国旅行市場に変化の兆し』
 
コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *SCRAP ニュースにみる海外の旅行ビジネストレンド
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
 *ビジネスパーソンの日々雑感 平塚雄輝(otomo代表取締役CEO/インバウンドガイド協会事務局長)

統計・資料
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
 *旅行業主要47社 10月の取扱状況

寄稿
 *英国市場の訪日関心の現状
  齊藤飛鳥(Amobee Japanシニアマネージャー)

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