国内クルーズ再開、まず短期から 「飛鳥II」11月開始
2020.10.05 00:00
新型コロナウイルスの感染拡大で停止していた日本国内のクルーズがようやく再開する。国土交通省が9月18日、短期的な措置をとりまとめたのに合わせ、日本外航客船協会(JOPA)が日本船社向けのガイドラインを公表した。船社は試運転を経て本格的な運航に乗り出すこととなり、郵船クルーズは10月に2回のトライアルを行ったうえで、11月から1~3泊のショートクルーズを開始する。
国交省は感染症や危機管理の専門家を交えた有識者会議で、乗客や港湾関係者らの安全確保に向けた方策を検討してきた。このほど公表した中間とりまとめでは、再開への手順として、船社に試運転に加えてJOPAガイドラインに沿ったマニュアルの策定を求め、日本海事協会が適合状況を審査・認証する。港湾を管理する自治体はクルーズの受け入れに際し、衛生主管部局や寄港地の関係機関などの合意が前提となる。船内で感染者が確認された場合は次の寄港地で陸上隔離を行い、速やかに下船港に向かうこととした。
JOPAのガイドラインでは、自室と飲食中を除くマスク着用、乗客同士の十分な距離の確保、感染者が確認された時点で船内イベントや施設の使用中止などを盛り込んだ。これを受け、郵船クルーズは21年1月までの飛鳥IIのクルーズで定員を半数程度に抑え、一部客室の販売を休止する対応策を取った。乗客には乗船前のPCR検査を義務付け、費用は代金に含めた。9月23日の発売から間もないが、リピーターを中心に好調に予約が入っているという。
国交省は引き続き、日本発着など国際クルーズの指針づくりを進める。各国の入国規制に左右されるため一筋縄ではいかないが、20年度中の策定を目指す。
カテゴリ#観光政策#新着記事
週刊トラベルジャーナル最新号
アクセスランキング
Ranking
-
釜石市、持続可能な観光でまた称号 日本初のゴールド賞 鍵は地域のマネジメント
-
米国、グローバルエントリープログラムを本格運用へ 東京・大阪の面接会に参加多数
-
6月の客室利用率は前年割れ 閑散期と単価重視が影響
-
ファーイースト・ホスピタリティ、日本で3軒目のホテル運営開始 3倍の2000室に拡大へ
-
日本籍船のディズニークルーズ誕生へ オリエンタルランド参入で市場に活気
-
競争入札と談合 成長領域の落とし穴
-
日本でも金融×旅行の流れ 三井住友カード、外資系OTAと提携
-
ベルトラ、韓国大手OTAと提携 インターパークに訪日商品供給
-
『奏で手のヌフレツン』 壮大な神話のような読了後の満足感
-
ニューカレドニア観光局が休局 情勢不安で打撃 日本の回復も遅く