訪日クルーズ客が初のマイナス 、中国市場減少で政府目標の半数どまり

2019.02.11 18:20

　18年の訪日クルーズ旅客数は前年比3.3%減の244万6000人となり、13年の統計開始以来、初めてのマイナス成長に転じた。

　市場の8割以上を占める中国が縮小したことが影響した。クルーズ船の供給過多で価格競争が激化し、船社が配船数を抑えたことが主な要因とみられ、20年500万人の政府目標と大きな乖離が生じている。

　旅客数は13年に17万4000人だったが、14~15年は2年連続で2倍以上も拡大し、伸び率は16年78.5%、17年27.0%と縮小しているが、堅調に推移してきた。観光庁が今回初めて示した内訳では、中国発が202万人と圧倒的なシェアを誇るが7.0%減。

　一方、台湾発は12.7%増の31万人、日本発着クルーズで入国した訪日旅客は43.1%増の7万3000人、世界一周などその他は43.3%増の4万3000人と、中国市場を除き順調に推移した。

　寄港回数は5.9%増の2928回となり、5年連続でプラス。外国船は5.0%減の1913回だったが、日本船がガンツウの通年運航などで35.2%増の1015回と急伸し、貢献した。外国船の寄港数を港別に見ると、博多は263回で5年連続トップを維持したが、14.9%のマイナスに転じた。

　長崎も17.9%減の215回で3位に順位を1つ下げ、一大寄港地の九州が伸び悩んだ。一方、那覇が8.8%増の236回で2位、平良が10.1%増の142回で前年同位の4位と沖縄が躍進した。

　国土交通省クルーズ振興室によると、採算性の低下から、船社は19年も客船投入を抑える見込み。一方、20年の配船増を目指す船社もあり、販売価格回復の取り組みが進んでいる。

　観光庁や国交省は付加価値の高い高価格商品の造成を推進しており、寄港地観光の充実に向けた検討や自治体と船社の交流機会の創出を進めている。