宣言解除待つより自己防衛で旅行　JTB総研調査、コロナ長期化で意識に変化

2021.08.23 00:00

　JTB総合研究所が実施した国内旅行に関する意識調査によると、新型コロナウイルス感染拡大の収束や治療法の確立を待つより、自己防衛しながら旅行に出かけようという志向が高まっている。緊急事態宣言が出されても、旅行の予定には影響しないとする向きも多く、長引くコロナ下で人々の意識に変化が生じている。

　調査は7月中旬、今後1年間に国内旅行を予定・検討している20歳以上を対象に実施した（回答964人）。昨春に行った同様の調査では、「治療法が見つかれば」「緊急事態宣言が解除されれば」といった回答が多かったが、状況が変化。コロナ禍が長引くことが明白になるにつれ、コロナそのものではなく、旅行先や商品・サービスの提供状況、自分が旅行できる環境へと関心が移り、自己防衛しながらの旅行に積極的な姿勢が見えてきた。

　具体的には、今後どんな状況であれば旅行に行きたいかとの問いかけに対し、「良いプランや宿泊施設の予約がとれれば」が34.5％で最多。「新規感染者数が減少傾向になれば」（32.3％）を上回った。ただ、「観光地が混雑していなければ」（30.7％）と旅行先の状況を気にする傾向もうかがえる。

　もちろん、緊急事態宣言は旅行の実施に影響し、28.1％が「発令されれば旅行は中止する」、37.8％が「変更を検討する」意向だ。一方で、「特に気にしない・旅行の予定には影響しない」は34.1％に上り、中止を上回った。年代別では特に30代と20代でその意向が強い。

　受け入れ側の視点では、自分が居住する地域に特に大都市圏や海外からの旅行者が訪れることに否定的な考えが強い。ただし、ワクチン接種済みの旅行者であれば歓迎の意向は増加する傾向にある。