10連休商戦の勝負はこれから、企画内容で新たな需要つかもう

2019.02.18 08:00

初の10連休商戦こそ、旅行業界が脱皮する大きなチャンス (C)iStock.com/inarik

今年のゴールデンウィークは10連休。好機到来に旅行業界は沸く。予約・販売も絶好調だ。だが、それだけでよいのか。このチャンスを新たな旅の提案、企画の開発に生かすべきでは。10連休だからこそ、旅行業界に問う。

 今年に限り新天皇が即位する5月1日が祝日となる。このためゴールデンウィークは4月27日(土)から5月6日(月・祝日)まで10日間連続だ。土・日曜と祝日・休日だけで10連休となるケースは1948年の祝日法が定められて以降、初めてのこと。旅行業界にとっては間違いなく千載一遇のチャンスと言っていい。

 実際に今年のゴールデンウィーク商戦の予約・販売状況はすでに沸騰状態だ。JTBは昨年12月中旬時点で海外旅行予約数が前年同期の約3倍。日本旅行も1月初旬の段階で海外旅行の取り扱い状況が前年同期比約4倍だという。エイチ・アイ・エス (HIS)についても、1月11日発表のゴールデンウィーク海外旅行予約動向によれば前年同期比3倍超えとなっている。方面によってはオセアニア6倍、北米5倍、ヨーロッパ4倍と、驚異的な数値も見られる。

 10月には消費税増税が予定されており、旅行消費の落ち込みも不可避と考えられることから、旅行各社ともゴールデンウィークに稼いでおきたいところ。その意味では喜ばしい状況だ。しかし異例の長期連休となる今年のゴールデンウィークを、既存商品の販売チャンスとして生かすだけではあまりにもったいない話ではないだろうか。

 各社がこぞって設定しているゴールデンウィーク特設サイトの海外旅行の商品情報を見ても、相変わらずの日程、内容の商品がほとんど。ホノルル5日間、シドニー 6日間、パリ7日間、イタリア周遊8日間といった日程で、内容も定番観光が主体。ハワイやアジアなどへのチャーター企画に意欲的に取り組む旅行会社もあるが、旅の中身自体はごく一般的な内容だったりする。

 このような商品構成でゴールデンウィークに臨むのは、旅行会社としては常識的な選択なのかもしれない。通常のゴールデンウィークでも十分な需要が見込まれ、ましてや10連休ともなれば需要はむしろ受け止めきれないほど湧いてくる。ただでさえ貴重な日本発レジャー向け航空座席を確保するのが難しいうえに需要殺到で、すでに航空座席確保に関する懸念が広まりつつあるほどだ。内容云々よりも確実に商品造成することが優先される。

定番商品だけでいいのか

 需要は十分。超売り手市場だから、価格も高く設定できるし、企画提案の付加価値を付けて単価を引き上げる必要もない。定番商品で十分だ。むしろ企画で冒険して穴をあけては元も子もない。これに異を唱えるとしたら、「それは旅行ビジネスの現実を分かっていないだけ」と諭されてしまいそうだ。

 しかし、旅行消費にこれまでにない注目が高まった10連休だからこそ、新しいアイデアにチャレンジする絶好のチャンスと捉えられないだろうか。いつもは海外旅行を諦めているが、10連休に久々の海外旅行に出かけてみようと考えている消費者も少なくないはずだ。そんな消費者に「こんな海外旅行商品もあるのか」と新鮮な刺激を与えることは、目先のゴールデンウィークの販売以上に重要とは考えられないか。

 ゴールデンウィークの海外旅行を毎年恒例にしている旅行者に対しても、「10連休ならばこんな海外体験も可能なのか」と気づいてもらえる企画を提案できれば、今後の旅行期間延長の呼び水にならないだろうか。

 せっかくの10連休だ。いつもより長い旅行期間を楽しむことができるのは間違いない。であれば、いつもより長い期間を使って「こんな体験ができる」という企画提案をすべきだ。その切り口は無数にあるはずだ。

【続きは週刊トラベルジャーナル19年2月18日号で】

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