ドイツ観光局「日本市場の本格回復は23年」　サステイナブルな旅を提案

2021.06.28 00:00

　ドイツ観光局（DZT）は6月15日、プレス発表会を実施し、日本市場の今後の見通しを示した。20年の日本人宿泊数は新型コロナウイルスの影響で前年比81.8％減となった。ドイツ政府は日本からの入国制限措置を解除したものの、日本側の渡航制限などもあり、「旅行会社によるドイツへの送客が始まるのは22年春ごろ」（西山晃アジア地区統括局長・日本支局長）と予想する。旅行需要の本格回復は23年を見込み、日本人宿泊数は125万泊（19年比4.0％増）を期待している。

　コロナ下でサステイナブルツーリズムへの関心が高まりを見せるなか、インスピレーションキャンペーン「German.Local.Culture.」を開始した（写真）。中小規模の町の旅行素材を訴求し、粋・匠・食・緑の4テーマからサステイナブルな旅を促す。ドイツは20年に国連世界観光機関（UNWTO）のSDGインデックスで5位となった。環境先進国であり、医療や危機管理制度が充実していることを強みに安心して旅行できる国のイメージ定着を目指す。

　文化体験や音楽イベント、独自の建築様式、工房や職人技、郷土料理、ワイン＆ビール、自然体験などの情報を日本語を含む専用サイトで提供する。7月からは持続可能性キャンペーン「FeelGood」もSNS上で開始予定。