日観振調査、旅先での関わり「抑えたい」が過半　醍醐味薄れる懸念

2021.07.12 00:00

　日本観光振興協会がまとめたコロナ禍における観光旅行に対する意識・実態調査で、旅行先の人との関わりはできるだけ避けたいという思いが強まっていることがわかった。旅行先を決定する際には、観光地や宿泊施設の混雑状況がポイントとなっている。

　今後1年間くらいの旅行を想定した場合に、旅行先の人との関わりを「宿泊施設や飲食店のスタッフなど必要最低限に抑えたい」と答えた人は53.8％と過半数を占めた。「全く関わりたくない」との回答も20.6％に上り、合わせると7割が本来の旅の醍醐味である人との触れ合いを避ける意思を示す結果となった。こうしたニーズに対応するため、旅行先では引き続き、非対面や機械等を活用した非接触でのサービスの提供が求められている。調査は全国の15歳以上の男女を対象にインターネットで行い、有効回収数は2万件。

　一方で、「積極的に旅行先の人と関わりたい」という回答も10.1％あった。調査では、「コロナ収束後の観光の復活に向けてはこのような人たちをなくさず、むしろ増やしていくことが重要」と指摘。旅行者と受け入れ側の双方が感染対策を万全に行うという新たな旅のエチケットの下、安心・安全な交流の場づくりが引き続き求められる、との見解を示している。

　旅行先決定に必要な情報については、「観光地の混雑情報」が59.1％でトップ。次いで「宿泊施設の混雑状況」が44.0％となり、密集・密接状態を避けようと混雑状況を気にしていることがうかがえる。

　旅行に対する思いでは、コロナ禍で移動が制限された反動からか、「今まで以上に旅行に行きたくなった」や「居住地の近くの場所の魅力を発見した」との回答も多かった。