ブックタイトルTJ20140616_BN

概要

TJ20140616_BN

（％）その他7人（6.8％）催行管理2人（1.9％）業務渡航4人（3.9％）現地情報の収集5人（4.9％）販売促進6人（5.8％）顧客対応6人（5.8％）客室仕入れ7人（6.8％）個人旅行販売7人（6.8％）危機管理8人（7.8％）苦情対応10人（9.7％）団体旅行企画12人（11.7％）団体旅行営業14人（13.6％）個人旅行企画14人（13.6％）デスティネーション開発17人（16.5％）経営19人（18.4％）地上手配19人（18.4％）添乗19人（18.4％）コンサルティング20人（19.4％）航空仕入れ22人（21.4％）収益管理24人（23.3％）01020● 海外旅行の半世紀を経て最も進化していないと思われる業務（3つまで回答）ていない」と「全く捉えられていない」を合わせると53.4％に上っている。　「（全く）捉えられていない」とした理由は、マーケティング力や商品開発力、スピード感の不足を指摘するものが目につく。「ニーズを拾うよりパッケージツアーによる業界側提示の価格勝負による押し付けの印象」（航空会社）、「前線の旅行会社社員が商品（デスティネーション）を見ていない」（観光局）、「まだ『とにかく安く』と思っている」（ブライダル）と、サプライヤー中心に厳しい意見が多い。　一方、「（十分に）捉えられている」との回答の理由を聞くと、「企画、募集それぞれにニーズをある程度満たすことが可能な商品、流通ができている」（ホテル・リザベーション・サービス・三島健代表取締役社長）のほか、「新しい商品が豊富になり海外旅行先が多様化したのは旅行会社の功績」（ロサンゼルス観光局・ロサンゼルス国際空港の安達正浩アジア・パシフィック地区代表）など、業界の自負ととれる意見が挙がった。　一方、「どちらともいえない」の回答理由として、「顕在化しているニーズは大方捉えているが、潜在的ニーズの掘り起こしができていない」（航空会社）との意見が見られたほか、「捉えられている」の回答理由としても、「シニア層、富裕層に関しては、各社さまざまな取り組みをしており、ニーズも捉えているが、若年層を海外旅行へと誘う横断的な取り組みが課題」（旅行会社）などが挙がり、一定の分野ではニーズを把握しつつも、ある分野では手を打ちかねている現状も見てとれる。　今後についてはどう見ているのか。「今後10年間に海外旅行ビジネスに関する市場ニーズは変化するか」との問いに、「おおいに変化する」との回答が31.1％で、「変化する」と合わせると約9割に上っている。　変化の中身について聞くと、シニア層の質的変化やネット販売の拡大、観光型から体験型へといったツアー形態の変化など、客層、流通、商品内容と、回答はあらゆるカテゴリーに及んだ。なかには「高齢化により一人旅や新しい人間関係による旅行形態が広がる。ビジネスでは不要な会議出張がなくなる一方でMICE などビジネスネットワーク拡大のための交流が活発化する」（JTB総合研究所・日比野健代表取締役社長）、「エアは自己手配、ツアーは現地集合・現地解散が一般的になっていく」（日本橋トラベラーズクラブ・西山徹取締役副社長）今後の変化は進化か退行かTRAVEL JOURNAL 2014.6.16 60