ブックタイトルEducation181210

概要

Education181210

　21世紀に入り最も急速に進展しつつある世界的現象の1つがグローバリゼーションである。背景にあるのは、進化のスピードが加速度的に早まっているICT（情報通信技術）とそれに伴うデジタル化の進展や、通信コストおよびスピードの劇的変化だ。経済的なつながりは密接化し、人の往来も活発化。21世紀は“大交流時代”とも称されるようになった。　このような時代に、グローバルな視野を持ち、さまざまなバックグラウンドを持つ人々を相手に、軽々と交流できる若者が求められている事情は、どの国においても同様だ。日本では、その重要性が高まっており、どの国よりも早くこうした次世代人材を育てていく必要がある。　その理由の1つは、日本が直面している少子高齢化社会の現実だ。若年人口の減少は社会全体の活力を削ぎ、国力の低下に直結する。世界競争力年鑑（WCY）の18年版によれば、日本の国力ランキングは25位。15年の27位からはやや順位を上げているものの、もはやランキング上位国ではなく中位が定位置となりつつある。　アジアで見ても6位で、香港、シンガポール、中国、台湾、マレーシアに後塵を拝している。経済大国として経済発展のお手本だった日本だが、バブル崩壊以降はむしろ失敗モデルとして取り上げられるケースが多い。とりわけグローバリゼーションへの対応では、世界の国々に教えを乞う立場といっていい。　多難な時代を迎える日本では、ダイバーシティの重要性もクローズアップされる。ビジネスでは労働力不足が深刻化し、経済活動に深刻な影響を与えかねない段階に近づきつつある。政府も外国人労働力の受け入れに積極的な姿勢に転じ、単純労働にも門戸を開く方針を明らかにしている。200万人以上の在留外国人がいるのに加え、今後、多くの外国人が日本で暮らすことになるのは間違いない。国籍や人種の異なる人々が交じり合って暮らす社会が目前に迫っているわけだ。　世界的な競争にさらされる企業の現場では、グローバル化もダイバーシティもすでに当たり前になっている。10年に打ち出された楽天やユニクロの英語の社内公用語化の話題は、いまでは違和感はない。資生堂は10月から本社部門の会議や社内文書の言語を英語に切り替え、準公用語化している。自動車メーカーの本田技研工業も20年には英語を公用語化とする方針を打ち出す。　教育現場でもグローバル化を意識した改革が進んでおり、文部科学省ではいまなぜ、海外教育旅行な国際化やダイバーシティ進展でグローバル化への対応やダイバーシティの重要性が叫ばれるなか、言語や文化などの違いを乗り越えて意思疎通するコミュニケーションや問題解決の能力が、次世代の若者教育に求められている。それを鍛えるための最良の体験を提供できるのが海外教育旅行だ。教育もグローバル対応へ海外教育旅行ガイド 2019 2