ホスピタリティ ツーリズム専門学校(森谷博理事長)は3月5日、旅行会社やホテルなど観光業界での外国人留学生の雇用を促すセミナーを同校で開いた。セミナーでは、留学生教育学会の有我明則事務局長が、「少子化により日本人若年層を対象にした採用環境は悪化しているが、留学生側の就職ニーズは高い」とし、人材確保の観点から留学生の活用を訴えた。留学から就労へ在留資格を変更する際の申請手続きが企業側の採用意欲を下げている点については、「大学や専門学校など留学生を受け入れている学校関係者にはノウハウがある。相談してみてほしい」と提案した。
 セミナーではこのほか、旅行業界で外国人従業員を活用している実例も紹介。ユナイテッドツアーズの塚田一三取締役総務部長は、中国籍のスタッフが企画した旅行商品が第13回ツアー・オブ・ザ・イヤーの新市場開発特別賞を受賞した例を挙げ、「外国人従業員の多くは優秀で自己啓発への意欲が高い。当社では全従業員の15%程度まで外国人を採用する方針」と述べた。ザ・ペニンシュラ東京人材開発部の数田恭江氏は、外国人スタッフを受け入れた際の不安要素として、ビザ取得や受け入れ手続きの煩雑さを挙げた。同社では、受け入れ業務を専門に手掛ける業者を活用することで解決したという。