2024年6月10日 12:00 AM
フランス観光開発機構のフレデリック・マゼンク在日代表によると、訪仏日本人観光客数は他の市場に比べて回復が遅れている一方で、観光総消費額はすでに19年の水準まで戻っている。富裕層の割合が高まっていることが要因。
23年の日本人観光客は19年比45%程度と半分にも届かない。そのなかで総消費額が回復しているのは、1人当たり支出の倍増を意味する。背景にあるのは航空座席不足。運賃が高止まりし、おのずと富裕層が多い構図になっている。全日空(NH)は7月から羽田/パリ線を現在の週3便から週7便に戻すが、「2国間合計であと週7便程度はほしい」とマゼンク代表。
24年も日本人は19年比65~70%の水準と予測。目玉はパリ五輪だが、夏季の客層が例年と入れ替わるだけで総量の底上げにはならないと見る。むしろ重要なのは、大会終了後に客層や関心を分析して今後のマーケティングに生かす取り組みだとしている。
Copyright © TRAVEL JOURNAL, INC. ALL RIGHTS RESERVED.