2022年3月21日 12:00 AM
電通グループによると、21年の日本の総広告費は前年比10.4%増の6兆7998億円と大きく回復した。20年からのコロナ禍の影響が21年下半期にかけて落ち着いたことに加え、社会のデジタル化が進むなか、インターネット広告費が21.4%増の2兆7052億円と好調だった。ネット広告はマスコミ4媒体の広告費(新聞・雑誌・ラジオ・テレビメディアの総計)を初めて上回った。
インターネット広告費から制作費等を除いた媒体費は22.8%増の2兆1571億円。広告種別では、ビデオ(動画)広告が高い伸びを見せ、32.8%増の5128億円と初めて5000億円を突破した。コロナ禍による巣ごもり・在宅需要の継続や東京五輪の開催などにより、動画配信サービスの利用者が増加したことで伸長した。
また、SNSや動画投稿サイト上などで展開されるソーシャル広告が34.3%増の7640億円と大きく伸びたことも特徴で、インターネット広告媒体費全体の35.4%を占めた。
ネット広告媒体費は22年も継続的に伸び、15.0%増の2兆4811億円になると予測。このうち動画広告は20.5%増の6178億円を見込んでいる。
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