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新たに3.9億人の訪日意欲向上 JNTO推計 東京五輪通じたPR効果

2022年2月14日 12:00 AM

 日本政府観光局(JNTO)は、東京オリンピック・パラリンピックを契機に行われた広告宣伝や報道等を通じて、13カ国・地域で新たに3.9億人相当の訪日意欲が向上したとの推計をまとめた。調査対象国・地域の居住者8034人へのアンケートで、将来の訪日意欲を示した回答者のうち38.6%が今大会をきっかけに意欲が高まったと答えたことをベースに試算した。

 回答者の33.2%が今大会の広告宣伝等を通じて日本の印象が良くなったとしたが、すでに一定の認知度が見込まれていたテクノロジー分野に加えて、歴史・伝統文化や景色・風景など、日本が本来持っている強み、観光の魅力などの部分での印象が良くなったことをJNTOは高く評価している。

 また、66.5%が日本での国際メガイベントに訪れたいとしており、なかでも25年大阪・関西万博への参加意向は27.0%でトップと関心が高く、万博に向けての訪日需要にも期待できるとしている。