2022年1月24日 12:00 AM
日本財団ボランティアサポートセンターが実施した調査で、東京オリンピック・パラリンピックでのボランティア活動が今後の意向を高めるだけでなく、本業の仕事にもポジティブな影響を与えることが明らかになった。
調査はスポンサー企業22社のボランティア参加者・応募者を対象に大会前後の意識の変化などを調べた。それによると、参加者の93.5%がボランティア活動を有意義だと感じ、67.1%が活動で得たものを積極的に仕事に生かしたいと答えた。
活動を通じて他者と力を合わせるオープンマインドな協働や、働く自己への内省を経験できると、ボランティアへの意向や他者の考え方や判断を受け入れる多様性への尊重・信頼が高まる。さらに仕事での個の自律やエンゲージメント、所属組織への誇りと愛着も上昇するなど、活力をもって働けるようになると分析した。
また、東京大会の経験を通じてボランティア意識が高まり、ダイバーシティが進んだことは「ボランティアレガシー」であると指摘。企業が社員のボランティア活動を支援することは、社員の志向をかなえるだけでなく、社会的にも意義があるとしている。
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